Onlineシニア塾は開設2周年を迎えた2022年5月から名をOnline塾DOORS(略称OnDOORS)と改め、シニアの枠を取っ払い、さらに広範囲の塾に脱皮することになりました。塾の精神、これまでの授業など、ほとんど従来通りで、その趣旨は別稿のOnline塾DOORSへの招待、＜ネットのオアシスを求めて＞をご覧ください。「国境を越え、世代を超えて」がキャッチフレーズです。より多くの皆さんの参加を希望しています。
なお従来の履歴はOnlineシニア塾①＜2020.5～2021.4＞、および②＜2021.5～2022.4＞でご覧いただけます。
講義はしばらく
講座＜若者に学ぶグローバル人生＞
講座＜気になることを聞く＞
講座＜とっておきの話＞
講座＜アジアのIT企業パイオニアたちに聞く＞
の4講座で行う予定です。
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講座＜アジアのIT企業パイオニアたちに聞く＞
第44回(2022.7.29)
ファンヴァントゥアンさん 日本とベトナムのエンジニアリングの架け橋をめざす
2005年ホーチミン工科大学電気電子学部を卒業し3年間アメリカに滞在した後、2008年に来日、8年間日立グループ会社にエンジニアとして勤務した。その後帰国し、2015年にハノイ市でITソリューション企業、VHECを創立しCEOに。3人でスタートした会社も現在はVHECだけで118名、グループや協力パートナーを含めると300名を擁する企業に成長した(担当/藤岡)。
幹部のベトナム人はハノイ工科大学、ダナン工科大学、茨城大学、名古屋工科大学などを卒業し、いずれも4年から9年、日本で実際に働いた経験のある技術者ばかりである。ヴァンさん自体、日本でいろんなことを学んだ経験のもとに、これからはベトナムの発展に貢献するとともに、日本とベトナムのエンジニアリングの架け橋となることをめざしている。
VHECのほかにも、20年にニャチャン市に人工知能（ADAI）研究所やDX支援会社を創立するなど、いくつものベンチャー企業を立ち上げ、地方創生とグローバル人材開発などの事業にも乗り出している。得意分野の制御システム開発やAIを使ったユニークな研究(下写真はコロナ禍でのマスク着用の有無を検出する実験プログラム)の実情も話してくれた。
彼によれば、ベトナムのIT企業は国の支援もあって伸び盛りで、毎年大学から5万人の人材が供給される。現人員の90％強が20代、30代の若者で、女性が4割を占める。「私が大学を出たころはまだIT企業も少なかった。日本語の先生に日本で勉強して帰国後に起業するのがいい」と勧められた。私たちの世代はベトナムIT事業の先頭を走っている」、「最初はオフショア(委託業務)を受注する企業が多かったが、自前の開発をするところも増えてきた。今のベトナムは50年ほど前の日本の状態。ここで発展させなければ、いずれベトナムも高齢化の波にのまれてしまう」。ベトナムは若い国であり、ヴァンさんの未来も明るく輝いているようである。
日本の若者は怠ける組と頑張る組に二分されるそうである。若者はもっと外国に出るべきだというのが助言で、実際、頑張る人は海外にもよく出かけているという。日本滞在中は大企業の年配の人たちに多くを教わった経験からか、「日本とベトナムとは親和性は高い」とも話してくれた。
高度経済成長の熱気をベトナムで見た 「君たちは日本の高度経済成長というものを知らんだろうが、ベトナムに行くとそれを体験できるよ」と、2年半前に年配の政治家から言われて、ベトナム視察旅行に行くことになり、ホーチミン市とハノイ市のIT企業を巡った。慶応義塾大学および立命館大学の学生とベトナム人留学生が4人で立ち上げたRIKKEI社は、わずか10年で従業員数1500人を擁するIT企業に成長し、オフショア開発だけでなくAIによる国会の同時字幕を付け聴覚障害者をサポートするサービスを開発していた。ベトナム語は、日本語同様に方言などがあり、簡単には音声から文字に起こすことは難しいため、AIによる判断がポイントになるということだった。彼らの自立しようとする熱気と実行力には驚かされた。自動運転ロボットのZMP社は、東京工業大学出身のドン社長が日本とベトナムの懸け橋になるという決意のもと開発に一途に取り組んでいた。
ベトナムについては、正直に言うと、ベトナム戦争の悲惨な映像しか知らなかったのだが、行ってみて大いに驚いた。ホーチミン市には国内最高層、81階のランドマーク81(写真)を初めとして高層ビルが林立し、交通手段はバイクだが、人々の表情は活気に満ちていた。繁華街に行くと、昔ながらの市場もあり、時代が交錯し変化していく姿を体感できた。なるほどこれが「高度成長の活気なのか」と私は思った。日本でも高度成長期には給与も上がり、変化が目まぐるしく、仕事は忙しかったが活気があって楽しかった、という話をよく聞かされていた。
実はその旅行でヴァンさんにも会ったのである。彼は颯爽としてオフィスを案内してくれた。そこで私はまた驚いた。ハノイ工科大学など日本でいえば東京大学と同じ国内トップ大学出身の技術者が熱心に開発に取り組んでいた。すでに日本の技術力を追い抜いてしまった中国や、発展目覚ましいインドとともに、ベトナムの将来は大いに期待できそうである。
この＜アジアのIT企業パイオニアたちに聞く＞シリーズは、IT起業家たちを中心に躍進するアジア経済最新事情を紹介することをめざしている。まったく、日本もうかうかしてはいられません。本塾で紹介するにふさわしい方をご存じの方はinfo@cyber-literacy.comまでお知らせください。どうぞよろしく(藤岡福資郎)。
講座＜気になることを聞く＞
第43回（2022.7.16）
阿部裕行さん 【地方自治体の首長でも、何をしたいのかという明確な意思、住民の命を守ろうとする決意、国と本気で戦う覚悟、そして日々勉強さえすれば、できることはいっぱいあります】
東京都多摩市長。日本新聞協会事務局次長から、2010 年に、民主・共産・社民・生活者ネットワークの推薦で立候補し当選、次期14 年からは政党の推薦を受けずに無所属で立ち、今春４選を果たした。「健康」と「幸福」を兼ねそなえた「多摩市健幸都市宣言」、「多摩市非核平和都市宣言」、「多摩市気候非常事態宣言」など、独創的な地域づくりや平和・脱原発への取り組みで知られる。森治郎さん主催の＜『探見』の会＞との共催2回目です。
どこの自治体も同じだが、コロナ禍ではずいぶん苦労したらしい。とくに多摩市に
は都直轄の保健所しかなく、PCR検査など患者情報が個人情報保護法のネックで市と共有できないなど、最初はいろんな制約があったが、それを粘り強い国への働きかけ(「多摩一揆」などと言われたらしい)で丁寧にほぐしつつ、都内でワクチン接種率1位という実績に結びつけた。
「市にも国から派遣されたり、逆に国にこちらから派遣したりと、人的交流がありますが、どんな人に来ていただくかによって大きく変わります。私はその人選にも積極的にかかわり、コロナが起こる前から医師、福祉関係者、市職員がツーカーで話し合える環境を作っていました。これが大いに効果を発揮しました。市職員の採用、昇給などの人事にも必ず立ち会っています。首長は議会や国、職員にまかせておけばつとまるお飾りみたいなものだという人がいますが、それは違います。何をしたいのかという明確な意思、市民の命を守るのだという決意、国と本気に闘う覚悟があり、よく勉強して、日々の仕事をこつこつと積み重ねていけば、いろんな制約があるとはいえ、やれることはいっぱいあります。市長は365日、休むいとまはありません」。
数々の実績を誇る阿部さんに言わせれば「為せば成る」ということらしいが、住民の立場から言うと、どういう首長を選ぶかという心がけが大いに重要だということでもあるらしい。
第42 回（2022.7.13）
西尾浩美さん 【軍事クーデターから1年半、ミャンマーの人たちは弾圧にめげず「いずれ私たちは勝つ」と強い決意を固めています】
熊本生まれ、横浜育ち。母親の影響で早くからボランティア活動に親しむ。教師になろうと入学した大学の文学部史学科時代、夏休みを利用して東南アジアをバックパーカーとして旅行したこともあって、途上国での医療活動に従事しようと翻心、看護学科に学士入学して看護師となった。NGO職員としてミャンマーに出かけて、2021年2月1日の軍事クーデターに遭遇した。
本塾ではクーデター直後の2月10日と5月8日に「ミャンマーの軍事クーデターで苦悩する日本在住の若者たち」の話を聞いたことがあり、今回はミャンマー問題としては3度目の授業となる。西尾さんは自分の直接見聞したクーデターの様子やそれに抵抗する人びとの動きを生々しく報告してくれた。
昨日(2022.7.12)までの犠牲者は2077人、逮捕者は1万4549人、いまだにスーチーさんをはじめ1万1483人が拘束されている。軍政下の圧政は苛烈と言っていいようだが、その中で市民的不服従運動(CDM)、亡命政府(NUG)などを中心に抵抗も続いている。国境周辺の少数民族の武装勢力と組んで若者たちが武装して戦
っているのは報道されている通りである。
彼らの抵抗が報われる日はいつになるのか。西尾さんは「軍政が定着するのか、市民が民主主義を取り戻すのか、しばらくは対立状態が続くと思うが、人びとは『闘うしかない』という強い意志を固めている。それは悲壮な思いというよりも、『絶対に勝つ』というとても前向きなものです」と話していた。知人たちは彼女に「僕たちはクーデターで一度死にました。だから死ぬのはもう怖くない」、「死ぬのは怖い。でも希望のない未来を生きるのは、もっと怖い」と決意を語ったという。彼女は半年ほど前に日本に戻り、いまは医療支援のためのカンパ活動をしている。
日本は国会でも軍事クーデターを非難する決議をしているが、ミャンマー支援の実情はきわめておそまつな実情らしい。クーデター後も防衛大学は軍からの留学生を受け入れるなど、むしろ軍事政権を支援しているような傾向も見られるという。
医療支援へのご協力をお願いします「僕たちは、絶対に暴力を使わない」。ミャンマー人の友達からそんな言葉を聞いたのは、軍事クーデターの翌日でした。「もし暴力的に抵抗をすれば、軍は『国の治安を守るため』という口実で、武力で鎮圧にかかる。今まで僕らは、そうやって何度も弾圧されてきたんだ」
2015年まで半世紀もの間、軍事政権が続いたミャンマー。人々は、ストライキや抗議デモ、不買運動など、あらゆる平和的な方法で抵抗を続けました。しかし丸腰の国民たちを、ミャンマー軍は虐殺。活動家だけでなく、医療者や子どもたちまでもが殺されました。
市民たちは、武力での反撃に舵を切りました。今も、ふつうの大学生だった若者たちが、慣れない銃を手に、40万兵力と言われるミャンマー軍とゲリラ戦を戦っています。（2022年4月のTBS『報道特集』が、非常にリアルな状況を伝えています。ぜひご覧ください）
私はミャンマーで保健医療の仕事をしていました。しかしクーデター後、保健医療システムは崩壊。軍による弾圧で重傷を負っても、新型コロ
ナが重症化しても、医療を受けられない人が続出しました。また現在はゲリラ戦で傷ついた若者や、村を焼かれジャングルなどで暮らす国内避難民たちが、緊急医療を必要としています。
そうした人々の命をひとつでも多く救うため、以下のサイトで寄付を募っています。クーデター後１年半が過ぎて人々の関心も薄れ、支援も先細りになっています。しかしミャンマーでは今も緊急事態が続いています。ぜひリンク先の内容を読んでいただき、ご支援いただければ大変ありがたいです。よろしくお願いいたします。【がんばれミャンマー！医療支援】 (西尾浩美)
新講座＜アジアのIT企業パイオニアたちに聞く＞
第41回(2022.6.29)
田中旬一さん 地方創生事業をグローバルに展開、将来はリベラルアーツ大学院大学設立をめざす
岡山県瀬戸内市出身、両親の放任教育の恩恵を存分に堪能、好きなことに全力で挑戦、16歳からはアルバイトに精出しかなりの額を稼いでいたとか。学校の成績はほぼ最下位だったが、貯めた金でヨーロッパ各地を旅行、世界のおもしろさを知った。九州大学法学部にはセンター試験ではなく英語の論文試験で合格、その論文「民主主義について」では、旅で知り合ったオーストリアの政治学の教授から聞いた「西洋と東洋の民主主義の違い」という話を思い出しながら書いたのだという(担当/藤岡福資郎)。
受験教育に毒された昨今の学生とはまるで違う破天荒な経歴だが、その異色ぶりそのままに卒業後は、2012年のアジアマーケティング株式会社を皮切りに、2017年には学校法人せとうちを設立、さらに日本ITビジネスカレッジ、アジア人材サービス開発会社、外国人キャリア教育研究所、日本ITシステム株式会社、株式会社BlockChainなどを次々に設立、多くの事業に乗り出している。代表取締役、理事長、CEOなど多くの肩書を持つが、まだ40代前半である。現在の事業内容は下図の通り。そのバイタリティあふれる話を聞いた参加者たちは日本にもすばらしい人材が生まれつつあることを実感、今後の活動への熱いエールも飛んだ。
事業の基本精神は「地方創生」と「グローバル」。たとえば日本ITビジネスカレッジは、「岡山県で人材育成を通じて次世代の 100 年を創る 」をキーワードに、県内の廃校を借りて校舎とし、アジア各地からすでに130人の生徒を集めている。カリキュラムはIT、観光、介護などだが、ユニークなのが「注文式教育」という方針。「企業から求人需要をヒアリングし、求人票の内容に沿
って授業カリキュラムを作成する」、「企業と提携して授業を展開し、インターンシップも実施」するなど、企業との提携を強めている。近く日本語教育部門も開設する。いまは実務教育本位だが、田中さんの構想はそれに止まらず、2030年以降は多様な価値観が求められる時代を生き抜くためのリベラルアーツ(理系、文系の垣根を超えた一般教養科目)を教える大学院大学を設立する計画だという。日本ITシステムやブロックチェーンなどIT関連会社も運営しており、これらの会社は卒業生の受け皿企業ともなりそうである。田中さんは全国各地に広がるいろんな地方創生事業とも連携を深め、地元に根ざししながら、同時にグローバルに展開するという。まさに発展途上である(右写真は瀬戸内海船上でのブロックチェーンの面接風景)。
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新講座＜アジアのIT企業パイオニアたちに聞く＞は、日本やアジア各国のベンチャー企業関係者を取り上げる予定です。ご期待ください。
講座＜気になることを聞く＞
第40 回（2022.6.12）
升永英俊さん【日本は、国民主権国家ではない。日本は、国会議員主権国家である。現在の国会議員は国会の活動の正統性を欠く】②
同講義2回目は前回(5.19)に引き続き、升永弁護士が取り組んできた「1人1票」運動について話を聞いた。彼が人口比例選挙の重要性に気づいたのは45年ほど前の1978年、コロンビア大学ロースクール（法科大学院）に留学したときだという。日本の衆院選では公示から投票日まで、最短で12日間しかないが、米大統領選の選挙運動はとてつもなく長い。そのことについて米国人の級友は「大統領選は、選挙という形式をとっているが、実は共和党支持者の国民と民主党支持者の国民の間の戦争である。南北戦争では国民が南と北に分かれて戦い50万人を超す死者が出た。これに懲りて米国民は、政治の意見の争いは、選挙で解決することにした。大統領選で過半数の得票を得たグループが大統領を選び、向う4年間、行政権を独占する。だから、予備選を含めると2年半超もの長期間、国民は次の大統領選で過半数を得票すべく草の根で議論をし、選挙運動をやっている」と語った。升永さんはこの時初めて「選挙が民主主義国家の心臓だ」と知り、そして感動した。
その経験のもとに、彼は1人1票選挙の実現に取り組んできた。その経緯は、前回報告に寄稿していただいた通りである。何度かの最高裁判決を受けて1票の格差は徐々に縮まりつつあるが、与党たる自民党は憲法改正草案において、その差をかえって広げることをねらっている。「これを許したら1人1票制度は、とくに参議院において絶望的になるだろう」と彼は話した。それを防ぐためにはどうすればいいのか。その思いはメンバーに事前に配布された文書の最後のくだりに込められている。
人口比例選挙を支持される方は、今回の参院選だけは、憲法改正が絡む特別な選挙と考えて、自民党に対する１回限りの批判票として、立憲民主党、共産党、社民党、れいわ（但し、人口比例選挙を支持している。）のいずれかに、投票して頂きたいと私は願っています。私は、相対的に当選者数が多いと見込まれる立憲民主党又は野党統一候補に投票します。
7月参院選を前にした時期でもあり、升永さんの熱弁に呼応するかのようにいろんな意見表明や質疑が繰り広げられ、講義はいつもの時間を大幅にオーバー、10時半過ぎまで続いた。今回の参院選の重要さに鑑み、もっと議論する場を持ちたいとの意見も出た。
民主主義的選挙のリテラシー 「選挙は国会の多数を獲得するための国民の戦争である」というのが升永さんの考えである。そのことがよくわかっているのが自民党で、多数を獲得するためにあらゆる努力をし、そして成功している。それに対して野党はどうか。国民はどうか。投票率が低いのは戦線離脱で論外としても(それは与党を有利にもしている)、選挙でどのような代表を国会に送り込むのか。そのための戦術は何なのか。まず大事なのは具体的候補者よりもその人が所属する政党であり、もっと言えば、野党候補の中でも、政党の違いを超えて、その選挙区で当選可能性の高い野党候補をこそ選ぶべきである、というのが升永さんの考えだと思われる。そもそもこれは、学校でも教えるべき民主主義的選挙に関する一つのリテラシーではないだろうか。そのためにも大事なことが、国民が選挙に平等に参加できるための前提、「国民の過半数が国会議員の過半数を選ぶ」選挙制度「人口比例選挙」の確立ということになるだろう(Y)。
講座＜若者に学ぶグローバル人生＞
第39回(2022.5.30)
インドネシアのサムスル・マアリフ(Sasul Maarif)さん。2013年、パジャララン大学日本語学科卒、南山大学日本語別科や大阪大学大学院文化研究科博士課程で学び、現在、パジャジャラン大学日本語学科非常勤講師。
日本のポップカルチャーがきっかけで日本に興味を持ち、小学生では「聖闘士星矢」、「ドラゴンボール」、中学時代は「るろうに剣心」のファンだった。「日本の文化で育ったと言っても過言ではない」、さらには「日本は夢の国」だと言ってくれる、ありがたい日本ファン。現在、母校で日本語を教えている経験から、いまアジアの若者たちが日本語を学ぶ理由、日本語学科の卒業生の進路などについて話していただいた。
日本語を学ぶ人は多いが来日者は少ない その時示された日本語学習者の数でインドネシアが世界第2位
であるとのデータが興味を引いた。その一部をグラフにしたもので見ると、数の多さが際立つ。インドネシアの人口は世界第4位ではあるけれど‣‣‣。
ところで第21回講義でも紹介した下図によると、日本滞在の外国人数は中国、韓国、ベトナム、フィリピンの順で、留学生でも中国、ベトナム、ネパール、韓国となっている。
インドネシアで日本語を学んだ人の半数は現地の日系企業に就職しているという。なぜ日本に来ないか。その理由はイスラム教にある。インドネシアは世界最大のイスラム教国であり、人口の9割がイスラム教徒である。食べ物の制限(ハラール)もあるし、1日5回のお祈り、ラマダーンの断食など厳しい戒律があり、生活環境の違いが来日を思いとどまらせているらしい。サムスルさんは「祈りの場所を用意していただけると、インドネシアからの雇用もスムーズにいくのでは」と話していた(Y)。
Slack内に若者グローバルネットワーク開設 本塾は開設2周年を期して＜Online塾DOORS(略称OnDOORS)＞と改称しましたが、これを機にメンバーやスピーカーの交流用に開設しているslack内に「若者グローバルネットワーク」のチャンネルを設けました。これまで話していただいたアジア、アフリカ各地からの留学生、あるいは元留学生、さらには海外で活躍する日本人の数もすでに20人を超えています。スピーカー同士の相互交流を図るとともに、新たな仲間を求めてのチャンネル開設です。
世話役を第33回に登場した中国出身の大森静さんにお願いしました。今後は本slackだけの加入も認め、あわせて新たなスピーカー発掘にもなれば、と思っています(参加希望者は事務局info@cyber-literacy.comまで。サムスル先生にもいろいろご協力いただけるようになりました。
大森静です。中国から日本に来て、いまは日本人と結婚、福岡市に住み、4歳の子どもがいます。九州大学研究室で働いています。よろしくお願いします。楽しい場にできるように頑張ります（^o^）。
英語に興味がある日本の学生と日本語をより学びたい外国人のランゲージエクスチェンジの場になればいいと考えています。
日本にいる外国人のキャリアデザイン、学習情報、食べる情報、法律の情報、言葉の情報、定住の情報、子育て支援情報、医療情報、婚活情報、資源のリサイクル情報など、いろんなことを話し合える場になればと思っています。
異なる意見も理解してあげる、理解できないことは寛容してあげるという謙虚の気持ちで付き合いましょう。お互い尊重して気持ち良いお話をしましょう。意見の争いがあればその場で議論してその場で終わり、後に残さないようにしてください。自分が欲しくないことを人に渡さないこと。
友だちも紹介してください。自分が好きなことを他人といっしょに喜びたい方、人のお役立ちたい方、人とwinとwinの考えをお持ちの方、人に寛容な心をお持ちの方、日本の社会にいいことを与えたい方、留学生の方にいいことを与えたい方、日本にいる外国人にいいことを与えたい方を私たちは歓迎します。
講座＜気になることを聞く＞
第38 回（2022.5.19）
升永英俊さん【日本は、国民主権国家ではない。日本は、国会議員主権国家である。現在の国会議員は国会の活動の正統性を欠く】
1942年生まれ。弁護士（第一東京弁護士会）・弁理士。米国のコロンビア特別区及びニューヨーク州弁護士。TMI総合法律事務所シニアパートナー。元東京永和法律事務所代表兼東京永和特許事務所顧問。東京大学法学部卒業、後に東京大学工学部も卒業。
升永弁護士は選挙における「1人1票」実現運動に精力的に取り組んできた。次期衆院選をめぐって「10増10減」の折衝も始まる予定だが、民主主義の基本である選挙における「1人1票」がなぜ守られていないのかを聞いた(担当/藤岡福資郎)。
以下、骨子を当日示された図に沿って報告する。
＜1＞日本は国会議員主権国家であることの３つの論点
＜2＞国民主権国家と国会議員主権国家の違い(国民主権国家でないために、国民の少数が選んだ国会議員の多数が内閣総理大臣を選出し法を議決しているという矛盾)
＜3＞米国ペンシルバニア州では最大投票区と最小投票区の差は1人。2012年参院選の差は903,451人であるとの例示
この授業は新生Online塾DOORS(略称OnDOORS)の旗揚げ講義として行われ、メンバー以外にも広く声をかけ、法律専門家の方にも何人か参加していただた。升永弁護士は長年の運動の意味とその成果について丁寧に、かつ熱っぽく語り、参加者からは「我々の根源的な問題がここにもあったか！と反省しきりで拝聴しておりました。『国会議員主権国家』は正鵠を射た表現ですね。民主主義が、何によって立つものであるのか、にダイレクトに目を向けさせてくれます」、「一票の格差についての裁判は耳にしていましたが、いままで真剣に考えたことがなく、今日は非常に勉強になりました。中国との比較で、かの国はまったく民意を問わない党幹部の選出に関して、日本は公平な選挙で代表を選ぶ民主国家であると信じて疑っていませんでしたが、今日のお話を聞いて国会議員選挙に正当性がないことに気づかされました。この年になって、お恥ずかしい限りです」という〝目から鱗〟的な感謝の言葉が寄せられた。
新生Online塾DOORS旗揚げ講義にふさわしいばかりか、近づく参院選を前に、選挙民の自覚を促すためにも恰好の話だった。かりそめの「主権者」を〝不正〟に選んでいる、あるいは選ぶことすら放棄している憲法上の(本来の)「主権者」よ目覚めよ！
次回は6月12日(日)午後8時からです。視聴希望者は当欄コメント欄やinfo@cyber-literacy.comまで。なおOnline塾DOORSでは新しい参加メンバーを募集しています。＜Online塾DOORSへの招待＞をご覧いただいた上で、希望者は上記へお申し出ください。各自を真綿のように閉じ込めている扉(DOOORS)をこじ開けて広い世界へ！
韓国の大統領選挙との違い 講義を聞いてくれた九州大学工学研究院の小林泰三先生が「『一人一票＝完全人口比例』が間接民主主義を成立させる絶対条件であることは、比例を勉強する小学生でも理解できる平明な理屈です」と感想を述べてくれたのは大いに我が意を得た思いがした。
たとえば2022年3月の韓国大統領選（１人１票選挙）と日本の1票の格差2倍の衆院選選挙の違いを考えてみよう。
両氏の間の得票差は0.73％（＝48.56％－47.83％）であった。即ち0.37%（≒0.73％ × 0.5）の僅差で、尹(ユン)氏が大統領に当選し、政権交代した。投票率は、77.1％。日本の非人口比例選挙の2021年衆院選の投票率55.9%と比べて高いのは、韓国大統領選挙が人口比例選挙であることと関係していると推察される。衆院選（小選挙区）では、1票の格差は、1：2.1倍であり、全人口の47.0%が全衆議院議員465人の過半数（50.1% 233人）を選出している。
議院内閣制であっても、人口比例選挙(＝1人1票選挙)であれば、主権を有する全国民の50%超（過半数）が、国会議員を通じて行政の長（内閣総理大臣）を選出することになるので、主権を有する全国民の過半数（50%超）の意見が行政の長を決定する。
そして選挙により成立した政権与党（単独与党、連立与党の双方があり得る）の次回選挙までの政治が過半数の国民に不人気であれば、主権を有する国民の過半数は次回選挙で野党に政権を交代させることが出来る。したがって、次回選挙までの与党（連立与党も含む）の国政運営は国民の過半数に不人気であることが許されない。おのずから与党の国政運営は緊張を伴ってなされることになる。これが、人口比例選挙の唯一かつ肝心要の長所である。
このことは、2021年4月現在で、日本の1人当りGDP（購買力平価換算／IMF）が韓国に劣っていることとも無関係ではないと私は思っているが、これについては私見を記すにとどめる。
1人1票訴訟の経過にふれておくと、
①わたしどもは、2009年に衆議院選挙違憲訴訟を全国で提訴した。2009年から今日まで、国政選挙毎に全国の14高裁で提訴し、累計で120個の高裁判決と8個の最高裁大法廷判決を獲得した。
②8個の最高裁大法廷判決の結果、2022年の本国会で10増10減の衆院選選挙区割り法が成立すると予測されるようになった。
③2009年の衆院選では、全人口の46％が全衆院議員の過半数を選出していた。
④同８個の最高裁大法廷判決の結果、10増10減の選挙区割りにより、全人口の48％が全衆議院議員の50.1％を選出することになる。
⑤これにより、日本も人口比例選挙（即ち、全人口の50.1％が全衆議院議員の50.1％を選出する選挙）まで、全人口の2％（＝50.1％－48％）の差まで肉薄する。
すなわち、人口比例選挙まで（国会議員主権国家を脱して、国民主権国家に変わるまで）もう一息のところまで来たということである。(升永英俊)
玉腰兼人さんは＜若者に学ぶグローバル人生＞にも登場していただいたドイツ在住の映像作家だが、アフガン戦争末期にドイツに協力したアフガニスタン人を避難(脱出)させるために奮闘したドイツ人女性ジャーナリストのドキュメントをこのほど制作、NHKでも放映された(
そんなウクライナ難民を無我夢中で助けたいと集まった善良な市民にも出会った。食べ物の炊き出し、衣服の提供、携帯や子供たちへのおもちゃの支給など、ありとあらゆるボランティア団体が世界中から集い、難民をサポートしていた。何も知らずに立ち寄った人は、きっとここは野外フェスティバルだと勘違いするだろう。
タイのタブチムトン・プレアウさん。バンコクの南にあるペッチャブリー県で生まれ、現在、マヒドン大学の教養学部4年生。英語専攻、副専攻が日本語。父親がタイの国技でもある格闘技、ムエタイの指導者で、幼いころからムエタイを学び、海外に行った経験もあるという。
ダ・ヴィンチは都市国家が林立、抗争していた時代にあってパトロン向けの戦車、兵器などの開発も構想しているが、基本的には水車、自動推進のこぎり機、自動回転焼肉機、湿度計など人間の暮らしに役立つ平和的な技術、仕組みに関心をもつ平和主義者の面が強かったという。
烏里烏沙(ウリウサ)さんは山岳写真家。中国の少数民族の１つ、彝(イ)族出身で、1996 年に来日、和光大学で学び、現在はヒマラヤ山脈および中国西部の山岳自然、少数民族、風土をテーマに多角的な視点でとらえた調査活動を続けている。この日はご本人が撮ったもの以外も含め、多彩な写真を見せていただきながら、中国の少数民族の生活、文化などについて聞いた。
2010年の国勢調査で見ると、漢族が12億人と圧倒的だが、そのほかはチワン族1690万、回族1060万、満族1039万、ウイグル族1007万、イ族871万、チベット族628万、蒙古族600万人など。今でも日常的に民族衣装を着る機会も多く、それぞれの言語を中心に生活しているという。
ウイグル、チベットなどは自治区もあり、日本人にもおなじみだが、広大な国土に住む少数民族の実態をつぶさに知るいい機会になった。中国全体の人口が増えていることもあり、少数民族の数も増えている。進学などで少数民族を優遇する政策や、少数民族同士の婚姻などの相互交流も行われているとか。各民族の衣装、住居、祭りなどの行事、食事風景などの写真はたいへん興味深かった(写真上はキルギス族、下はトン族)。 
中国出身の常静(チャンジン)さん。東北師範大学でソフトウエア・プログラムの勉強をし、大学卒業後、日本IT企業の就職試験を受け合格して来日。会社の同僚の紹介で日本人と結婚し、大森静となる。福岡県在住、4歳の娘さんと3人暮らし。いまは九州大学大学院システム情報科学研究院で情報知能工学研究の手伝いをしている。
2022年の年頭を飾るにふさわしい授業になった。松田さんはイデア教育文化研究所代表(学芸員)で、大学卒業後、百貨店の宣伝企画部に勤務、美術展示の担当になったのを機にさまざまな美術展を開催、その後フリーになってからもイタリア、フランス、ドイツ、スペイン、イギリス、ルーマニア、アメリカなどの各美術館を訪問、交渉のうえ多くの企画展を実施してきた。その中で松田さん(下の写真右上)がほれ込んだのがレオナルド・ダ・ヴィンチだったという。
インドネシアのレイニ・ドウィ・アングライニ（Reyni Dwi Anggraini）さん。ジャカルタ出身。パジャジャラン大学日本語学科卒。国費留学生として名古屋大学短期留学プログラム修業。日本語能力試験1級取得。2017年よりフリーランス翻訳者・DTPデザイナーとして活躍。卒業後日本企業に１年勤務。その後、好きな日本語に磨きをかけるため(？)、別の日本企業に内定したが、コロナ禍のため訪日が延期され現在、待機中。言語学習と日本の社会問題に関心があるという。好きな言葉は”Believe you can and you’re halfway there”(Theodore Roosevelt)とか。
好きというだけあって、すばらしい日本語で生い立ちや日本語に興味をもった経緯、今後の抱負などについて話してくれた。パジャジャラン大学日本語科のサムスル先生もインドネシアから参加してくださり、今年最後のOnlineシニア塾はなごやかで楽しく、すばらしい会になった。サムスル先生の話だと、日本語学科には1年100人の学生がいるという。
国立フィリピン大学国際研究センターの元教授兼所長で、フェリス女子大学の交換教授として横浜に滞在中のシンシア・サヤス先生に、日本とフィリピンを往復して感じた50年の思い出を聞いた。彼女はフィリピン大学で学士号（人類学）と修士号（アジア研究）、筑波大学で修士号（文化人類学）と博士号（文化人類学）を取得、「鼻で食べることと目で食べること」、「黒潮ルートのイモ栽培文化」、「海女」など、日本に関する興味深い研究も発表している(今回の担当はフィリピン在住で先生と交流の深い鮎澤優さん)。
『説明、連絡、相談文の書き方』では、日本語講師の星野真波さんが、受講生からよく受ける質問に対する回答をわかりやすく伝えてくれました。『伝え方と書き方 仕事の基礎力講座』(写真)では、フリーアナウンサーの中村麻里子さんに登場いただきました。プロの話し方はさすがですね。 
ケオケンチャン・トンカンさん。テレビのアナウンサーになるのが夢で大学ではラオス語を専攻したが、アニメ映画「もののけ姫」を見て日本語に興味を持って勉強を始めた。卒業後、一時は日本企業に就職したが、もっと日本語を勉強したいとラオス国立大学内の日本語センターに勤務。現在は明海大学大学院博士後期課程応用言語学研究科に在籍、日本滞在は6年になり来春、帰国の予定。いま日本文化をどん欲に吸収しつつある。ラオス人留学生協会長。
中国のジャンミャオさん(Jiang Miao)。清華大学卒。2015年に清華大学-東京工業大学合同プログラムで初来日。2017年に清華大学「材料科学と工学」と東工大「電子物理専攻」から修士ダブル学位を取得して卒業。東京大学で博士後期課程に入って研究を続ける。研究内容は半導体に関する新型メモリ技術。2020年に東大「電気系工学」から博士学位を取得して、日本学術振興会特任研究員として東大で働いている。
バイデン大統領誕生からすでに半年近くたつが、トランプ前大統領の共和党内の人気はいぜん衰えていない。反トランプの急先鋒だった共和党議員団のナンバー3だったリズ・チェイニー議員は更迭され、共和党は前大統領との関係を今後も維持する構えである。トランプ氏は3月の全米規模の保守系イベントの集会であいさつ、次期大統領選への出馬もほのめかしている
タイのドゥアンケーオ・スットプラータナー(Sutpratana Duangkaew )、通称リボンさん。タイ北部のチェンマイ出身。2007年に1年間琉球大学に短期留学し、2013年～2016年、文部科学省の奨励金を受けて琉球大学大学院（博士後期課程）を卒業。その後、タイのスズキモータースで通訳、東京の日本企業の海外部正社員として勤務。タイと日本を架け橋する活動として、2011年からのタマサート大学大学院時代にアジアの新しい風（Iメイト）に参加し、現在もOBとして活動を続けている。現職はタイ・マヒドン大学で日本語・日本学の講師。
中国のジーイーさん。北京大学を卒業後に来日して東京大学修士課程を修了、2年前から日本の求職検索サイトでシステムエンジニアとして働いている。2020年からは東大社会人博士コースでIT関係を学んでおり、その課題は「顔画像の対抗学習サンプルの検知と復元」とか。
私もZoomサロンを主宰するのは初めてで、西岡恭史仕事人に助力をあおいだ。パワーポイント画面80枚以上を駆使した太田さんの講演はスムーズに運び、その後の質疑応答、意見交換も大盛況だった。まさに「案ずるより産むが易し」というのが〝大仕事〟を終えたときの感慨だった。（『探見』編集発行人・探見の会代表幹事 森治郎）
中国人留学生、ユー・プーホン(余浦弘)さん。北京の中央財経大学卒業後、UCLA、シカゴ大、スタンフォード大に短期研修留学、2019年から東大経済学部修士課程に在学中。
ベトナムのチャントゥチャン(TRAN THU TRANG)さん。ハノイ貿易大学在学中の2011年、日本文科省の奨学金を得て来日。東京外大日本語教育センター終了後、2016年に京大経済学部を卒業して日本の製薬会社に入社、2021年からシンガポール勤務。
ミャンマーのスータンギレッさん。ヤンゴン外国語大で仏語専攻。ミャンマーの日系企業で働いた後、2015年奨学金を獲得し来日。201８年法政大大学院でMBA取得。同大卒業後、2018年から日系総合商社に勤務。
スウェーデンで日本語を教える雪江しおりさん。大妻女子大在学中、北京師範大で２年間中国語を学ぶ。上海の日本語スクールでスウェーデン技師と知り合い、結婚してスウェーデンへ。ストックホルム大学で専門職学士の学位を獲得。現在、スウェーデン語学校のキャリアカウンセラーとして勤務。
ネパールの青年実業家、パウデル・スンダ―さん。現地からの参加。ポカラ出身。祖父から「日本のラジオは世界一だ」と聞かされて育ち、ネパールの大学を卒業後、1999年に来日。武蔵工業大学で環境情報学を学び、卒業後、日本人と交流する場を作るためネパール・インド料理のレストランを開業した。その後、東洋大学大学院博士課程で木造建築を研究。ネパールで木造建築の普及を目指す会社を設立。
ナイジェリアから留学中のチグメズ・イベグアムさん。2017年にあしなが育英会「アフリカ遺児高等教育支援100年構想」の奨学生として採用され、2018年春に来日。２年間、JASSO東京日本語教育センターおよび大阪YMCA日本語学校に通い、2020年４月より岡山大学グローバル・ディスカバリー・プログラムに進学中。
ドイツ在住の映像ジャーナリスト、玉腰兼人さん。立命館大学国際関係学部在学中の2008年9月より交換留学生としてベルリン・フンボルト大学に1年間滞在、日本に帰国し大学を卒業後、再度渡独し「オペア・ホームステイプログラム」に参加、ハンブルグのドイツ人家庭で5人の子どもと1年間生活。2012年、ベルリンの映像制作会社に勤務、2019年にフリーの「VideoProducer/Coordinator」として活動。ドイツ・欧州各国において、主に日本のテレビ番組、各種プロモーション動画・写真の撮影、取材アレンジ・コーディネートなどを手がける。ドイツの
シェラレオネから留学中のイジキエル・ガイネシさん。2018年にあしなが育英会「アフリカ遺児高等教育支援100年構想」の奨学生として採用され、2019年春に来日。JASSO東京日本語教育センターに１年間通い、2020年４月より東京国際大学に進学中。デジタル・ビジネス＆イノベーション専攻。
中国留学生、ショウ・ヨウレイ(焦燁泠)さん。江蘇省・南京市出身。南京外国語学校で中高時代を過ごし、北京科技大学に進学、英語を専攻。大学2年次に、北京大学・国家発展研究院で、経済の第2学位を取得。交換留学で北欧エストニアのタルトゥ大学に進み、その後カリフォルニア大バークレー校のサマースクールを受講。2019年秋に来日し、東大経済学部大学院研究科コースで、農業経済学や、ジェンダー労働経済学を研究中。趣味は、JーPOP、K―POP、テコンドー、ピアノ演奏。
ベトナム出身の起業家、ドゥツク・ドバ(Duc Doba)さん。タンホア市生まれ。ハノイ国家大学IT学部を卒業したあと、ソフトウェアエンジニアとして来日。楽天、LINE、ソフトバンクなど大手テクノロジー企業で12年間、IT開発サービス研究開発に従事。日本でのSB Cloud (Alibaba Cloud)サービスの立ち上げに貢献した。2017年に9月に日本の深刻なIT人材の需要と供給のギャップを埋める事業をめざす
セネガルから留学のアストゥ・ンジャイさん。あしなが育英会の高校留学プログラムに合格し、2016年～2019年の３年間は仙台育英学園で過ごす。卒業後、「アフリカ遺児高等教育支援100年構想」の奨学生として東京国際大学に進学。現在２年生で、経営学・マーケティングを専攻している。
ベトナムのブイハン(BUI THI THUY HANG)さん。2009年、ハノイの貿易大学入学。2011年、文部科学省の奨学金で日本へ留学、東京外国語大学日本語教育センターを経て2016年、一橋大学経済学部卒業して日本企業に入社。その後Warwick Business School大学院(イギリス)を卒業し、2020年ベトナムに帰国、現在は現地企業のプロジェクト品質管理に所属。
ベトナムのレマイフォン(Le Mai Phuong)さん。ハノイの貿易大学卒業後、一橋大学経済学部卒、現在は大阪大学経済学研究科博士課程在学中。
ベトナムのグエンミンフェ(NGUYEN MINHHUE)さん。高校を卒業してすぐ日本に留学、町田市立看護専門学校を卒業して正看護師国家資格を取得、「勉強好き」(本人の弁)が高じてか、続いて放送大学教養学部卒業、さらに東京大学大学院創成科学研究科博士課程でメディカルゲノムを専攻した。JAXA（宇宙航空研究開発機構）などを経て、現在は日本の製薬会社勤務。 すごい知力とバイタリティ。その間に修得したペラペラ、かつ早口の日本語で、医療から見たベトナムと日本の違いなどについて、しじゅう笑顔で話してくれた。「Zoomのチャット機能を使って質問してくれれば、後からまとめてお答えします」と、Zoomの使い方指南もしていただいた（^o^）。
宮前ゆかりさんはコロラド州ボルダー在住。フリーランスのリサーチャー、翻訳家。TUP（平和をめざす翻訳者たち）メンバー。ボルダーの独立非営利ラジオ局KGNUでニュース番組や音楽番組を手がけるプロデューサーでもある。元ナイトリッダー新聞社メディア研究員。訳書にダニエル・エルスバーグ著『世界滅亡マシン：核戦争計画者の告白』（共訳：岩波書店）、グレッグ・ミッチェル著『ウィキリークスの時代』（岩波書店）など。米国の市民運動に関する複数の記事を月刊『世界』に寄稿している。
『ASAHIパソコン』草創期にアルバイトとして3人の学生が手伝ってくれていたが、彼らは毎年、花見にも参加、そのうち彼女を連れてくるようになり、ほどなく結婚、そのうち親になった。子どもたちの中で同い年の男の子2人はすっかり仲良くなり、年に1度の出会いを楽しみにしていた。彼らは満開の桜の下でも、花吹雪の中でも、雨に打たれる花びらの上でも、ほとんど花には背いて、ゲームなどに興じていた。時がたち、2人は社会人になり、それぞれ自動車関係の会社に就職した。そのうちの1人が今回、花見の義理に背かず、講師役を買って出てくれたわけである。今回の授業を担当した松浦氏も花見後半の常連だった。