爆発物を使用するという無差別テロに近い犯行も驚きだが、インターネットのホームページを参考に自分で作ったという報道に気分が暗くなった。

　男子生徒は市販の花火をほぐして火薬を取り出し、清涼飲料の瓶に入れて導火線を取り付けた。中には釘や金属片も混ぜて殺傷力を高めていた。男子生徒には被害の痛みなど想像できなかったのだろう。
　2002年にも当時の高校2年生がインターネットで調べて爆弾を作り、東京の有明で爆発させた事件があった。また2000年に東京・歌舞伎町のビデオ店で起きた爆発事故も、高校2年生がインターネットから得た知識で爆弾を作った。この生徒は中学時代から製造方法を研究していたという。

　インターネットは事実やウソがごちゃ混ぜになった巨大な情報の海だ。この海からはキーワード一つであらゆるマニュアルを見つけ出すことができる。爆弾や毒ガスの作り方もある一方で、いろいろな科学実験のマニュアルや、勉強・趣味・生活に役立つ情報もたくさんある。

　科学は生活を豊かにした反面、人を殺す爆弾も作った。しかし火薬、爆発という現象が悪いのではない。上手に使えばトンネルを早く掘ることもできるし、きれいな花火も作れる。自動車だってガソリンを爆発させてエンジンを動かしている。要するに人の使い方次第だ。

　光高校の事件を受けて、政府ではインターネット上の違法・有害情報の規制を強化する検討を始めた。インターネットを利用する私たちが使い方を知らないと、結局は「規制」ということになってしまう。

　インターネットという豊かな海が“遊泳禁止”だらけになっては面白くないだろう。いま、そんな海を守る知恵がみんなに求められている。（KY）

　Q　私と友人は｢ぱどタウン｣というバーチャルタウン（ネット上の架空の町で自分の家【部屋】を作るコミュニティサイト）に登録しています。昨日、友人の部屋の掲示板にAという知らない人から｢おまえ、ばか!!｣って書き込みがあって、怒った友人は私に「その人の掲示板に文句を書いて!!｣と電話してきました。私は断りきれなくて、｢ばっかじゃないの？｣と書いてしまいました。

　しばらくすると私の掲示板に｢お前殺されたいの？家知ってるし。4時半に近くの公園に来いよ｣とAの書き込みがありました。私と友人はすぐ退会しましたが、その後、友人が再入会すると自分の部屋の｢住所録｣（気に入った別の人の部屋を登録する機能）になぜかAの部屋が勝手に登録されていたそうです。あの人は本当に私の（実際の）家を知ってるんでしょうか??　すごく恐いし、とても後悔しています。（中3）

　A　まず必要以上に怖がったり、あわてないことです。通常は、「ぱどタウン」を通じて住所や電話番号を知ることはできません。「家知ってるし」という書き込みは典型的な脅し文句で「近くの公園」などAは知らないでしょう。危険なのはあなたが「どうして○○公園知っているの？」などと返事することです。相手にあなたの住む町を教えることになります。

　自分の部屋の「住所録」に相手が勝手に登録することは基本的にはできないはずですが、まずは削除して同じことが繰り返されるなら、サイト管理者に通報してください。

　掲示板やメールで決して、あなたに関連したこと、住む場所や学校の情報などを書いてはいけません。挑発的な言葉に反応せず、無視することが一番の対策です。ただし、あなたの知人や友人が他人を装っている可能性もあります。悪質な攻撃がやまないようならば、両親や先生に相談してみてください。（KY）

　迷惑メールは、受け取った人が困るだけではない。そのほとんどがパソコンを使って大量に発信されているため、架空のアドレスを含めた不必要な送信によって回線が混み合い、メールを送受信しようとしている人たち全体にまで影響することもある。

　勝手に迷惑メールを送りつけた場合、「特定電子メールの送信の適正化などに関する法律」（略称：迷惑メール対策法）によって処罰される。不特定多数の人に迷惑メールを送ったり、発信者が誰なのかわからないようにアドレスを偽装したりすると、場合によっては罰金が科せられる。

　この5月には法律が改正され、個人だけでなく企業向けに送られた迷惑メールも罰則の対象となるほか、違反者には罰金だけではなく、実刑が科せられることなどが決まった。

　電話会社もいろいろな迷惑メール対策をしている。ケータイの場合、パソコンからのメールをすべて受信拒否する、指定したアドレスの着信を拒否する、逆に決まったアドレスからだけ受信するといった機能を選んで使うことができるようになっている。

　通信会社KDDIのケータイ「au」にはインターネットを使わずに短いメールをやりとりできるCメールサービスがあるが、今年の3月からは、Cメールのメッセージ本文中にURLや電話番号が含まれていると、自動的に受信したメールを破棄する対策を始めた。これは迷惑メールにURLが含まれていることが多いからだ。自分の使っているケータイの会社は、どんな迷惑メール対策を行っているか、ホームページをのぞいてみるのもいいかもしれないね。（MH）

　みんなのコメントからトラブルの傾向が見える。パソコンによるインターネット利用ではウイルスの被害を受けた人が4人いた。

　 「裏技サイトのアドをただで教えますと書いてあったのでクリックしたら、ウイルスがいきなりウジャウジャ入ってきて、パソコンが侵された」なんていう恐いコメントもあった。最近はサイトにアクセスしただけでウイルスを侵入させる手口もあるので要注意だ。

　インターネットについは、メール、掲示板、チャットでのケンカ、嫌がらせなどのトラブルも数人いた。中には、年下なのに「ため口」を使うので腹を立ててメールでケンカしたという中3もいたが、ネットでは年齢を問わない付き合いをする例が多いので、あまり相手の年齢を気にしすぎるとコミュニケーションしにくくなる。もちろん、年上・年下にかかわらず礼儀正しい言葉使いは必要だ。

　次に目立つのが架空請求。わいせつなサイトを見たら3万円請求されたとか、アクセスするといきなり入会扱いになる「ワンクリック登録」で3万5000円請求されたなど。

　危険なサイトに近づかないのが一番だけど、ある中2は請求先の会社名をインターネットで検索して同様の被害が多いことを知ったという。焦って間違った対応をするよりも、まずは冷静にネットで調べてみるというのは賢いやり方だ。もちろんこういう悪質事業者は相手にせず無視するのが一番。

　呼び出し音を1回鳴らして折り返し電話をさせる「ワン切り」や迷惑メールも相変わらず多いが、一つ気になったのは「学校内で先輩にアドレスを教えろ」と脅かされたトラブル。実はその先輩は渋谷（東京）で業者に「アドレスを買ってやるから百人分集めろ」と誘われたらしく、業者に渡れば悪用される危険性が高い。いくら先輩でも簡単に教えないことだ。（KY）

　一昨年、佐和先生が担任した6年1組では、ケータイを修学旅行のガイドブック作成に役立てた。電話で取材調査したり、ゲストティーチャーに来てくれた雑誌編集者と授業の後もテレビ電話で連絡を取り合って、冊子製作のノウハウを教わったりした。ほかにも学校での出来事をカメラ撮影し、説明の文章をつけて学級日誌としてケータイと学校のHPを通して毎日発信するなど、ケータイを使っていろいろな実践にしたんだ。

　また、「便利なの？危ないの？携帯電話について考えよう！」というテーマで、ケータイのメリット・デメリットを調べて話し合い、通信会社の人を講師に招いて話を聞くなど、情報モラルを学ぶ授業も行った。

　佐和先生は、「ケータイはコミュニケーションをとるための道具。上手に使えば、人との付き合いや自分自身の学びを深めることができる」と話す。迷惑メールなどデメリットに関しては、「あらかじめ知識をもつことで、被害を防ぐ判断力がついていく」という。

　5、6年生のとき佐和先生に学び、いまは柏市立柏中学校2年生の石井奏絵さんは、小学校3年生からプリペイド式のケータイを使っている。授業を振り返り、「ケータイは便利でいいことばかりだと思っていたけど、こわいこともあると知ることができた」と話す。その一方で、「テレビ電話で遠く離れた学校の子たちと話したり、勉強にも生かせたりできると気がついた」という。

　同じく柏中2年の石川亜佑美さんは、中学生になり自分のケータイを持った。「授業はとても印象に残っている。学んだことはこれからも役立ちそう」と話す。

　現在、佐和先生が担任する5年1組も学級日誌を続けている。さらに、「さわキッズケータイ研究室」を立ち上げ、ケータイの利用方法やモラルについての意見をウエブなどで情報発信していこうと話し合っているところだ。どんな意見が出るのか楽しみだね。（MH）

　それは、自宅にいながらパソコンを使ってシカやヒツジなど動物を撃つ“オンライン・ハンティング”だ。運営者が借りているテキサス州の牧場にビデオカメラと連動したライフルを置き、利用者が実際に狩猟を楽しむというもの。会費は月約15ドル、弾は10発（最大20分）で約6ドルだ。あわせて約2200円ほどになる。

　運営者は開設したサイト上で、「身体の不自由なハンディキャップを持つ人たちや、ハンターたちが利用できる」と述べているが、動物愛護団体やハンティング団体は「おぞましいゲーム」と反発し、オンライン・ハンティングを規制しようという各州の動きも出てきた。

　ビデオゲームのように動物を撃つことを、ハンティング団体は道徳的に許せないと攻撃しているが、一方で「人間は過去、ハンティングのために高性能のライフルなど新しい技術を利用してきた。ITもその一つ」という意見もある。

　たしかに、オンラインで体感もなく生き物を容易に殺せる“システム”はおぞましいものだが、そもそもハンティング自体が道徳的でないという考え方もあるだろう。ITの登場は改めて趣味としてのハンティングの道徳性を問うきっかけになるように思える。

　技術としての遠隔操作はすでに社会のいろいろな場所で活用され始めている。

　例えば、東京消防庁は危険な火災現場で消火活動をおこなう無人走行放水車や、地下街火災などで活躍する遠隔操作式消火装置などいくつかの消防ロボットを実用化している。　また医療分野でも手術や診断を遠隔操作でおこなう技術が急速に進んでいる。

　さらに近未来の住宅では、携帯電話などを使って様々な情報家電を外部からコントロールできるようになる。確かに遠隔操作は便利だが、できるから何でもやるのでは知恵がない。多くの人が幸せになるのかという視点を持つことが大事だ。（KY）

　その一つの理由が「トレーサビリティ（traceability）」だ。日本語で「追跡する」という意味。スーパーなどで売られている野菜や肉などの生産者や加工業者、流通業者などをパッケージごとに記録し、だれが、どこで、どのように関わったかを追跡できるようにすることを指す。

　日本では2003三年12月から国内で生まれたすべての牛に対して10ケタの個体識別番号が振られた「耳標」が装着され、その出生から肥育、とさつ（食肉にするための解体処理）までがデータベースに記録されるようになった。翌2004四年12月からは加工、流通そして販売のプロセスでも個体識別番号が記録され、店頭でのパッケージの商品ラベルに表示されるようになった。

　これによって、その牛肉がたどってきた「過去」をインターネットなどで調べることができるようになった。BSE検査によって安全性が認められた牛肉だけが流通し、もしトラブルが発生しても、即座にトラブルの発生元を突き止め、被害が広がることを防ぐことができる。

　これに対してアメリカでは牛肉のトレーサビリティ制度がない。日本政府の食品安全委員会はアメリカ政府と協議の上、検査によって感染を見つけられないので、生後20ヶ月以下の若い牛をBSE検査から除外する、つまり輸入を再開すると認めたが、トレーサビリティのないアメリカで生後20ヶ月以下の牛を特定することは簡単ではない。

　ある大手スーパーでは野菜や果物にトレーサビリティを導入し、商品ラベルに貼り付けられた二次元バーコード（QRコード）から携帯電話で情報を読み取るシステムを作った。今後、トレーサビリティは食品安全のキーワードとなるだろう。（KY）

　中国で日本に反感を持つ人が多い理由は、歴史的な出来事とつながる大事なことなので、みんなも関心を持ってほしいけれど、今回はデモとインターネットの関係についてふれてみよう。

　日本と同じようにインターネットが普及してきた中国では、若い世代を中心にネットの掲示板への書き込みやサイトから情報を得る人が増えている。デモの呼びかけもサイトを通して行われ、その情報が掲示板やパソコンおよびケータイのメールでアッという間に広がっていった。

　お互いに顔も知らない何万もの人を動かす――インターネットにはそんな力があるんだね。
　だけど、デモでは一部の人が建物を壊したり、人に怪我をさせたりしてしまい、日中友好を願う人たちにはつらい結果となった。

　中国政府はその後ネットでの呼びかけをやめるようサイトのアクセスを規制したり、呼びかけた人を拘束している。

　インターネットは、自主的・民主的に世界をつなごうという若者の理想から出発したという話を覚えているかな？　サイトが規制されることも偏った情報を流して人をあおることもいろいろな問題を含んでおり、慎重に議論し考えていかなければならない。

　日本では、一昨年の夏に、放火で焼失した広島平和記念公園の14万羽の折り鶴を作り直そうという掲示板の呼びかけに、全国から多くの人が応え、80万羽の折り鶴が集まり、広島に届けられるという出来事もあった。人を動かす力がいい結果をもたらした例だろう。

　ウエブで情報を流したり受けとったりした時には、その後の行動にも一人ひとりが責任を持たなければならない。インターネットは、人とつながり、すばらしい力を生み出すために使いたいね。（MH）

　実はこの法律がつくられるきっかけは日本と関係がある。日本ではインターネットのホームページで自殺する仲間を募って実行してしまう「ネット心中」が相次いでいる。2月17日にも別々の場所に住む十代から三十代の男女4人がネット上で知り合い、北海道で集団自殺する事件が起きたばかりだ。その少し前の2月5日には神奈川県で男女6人が死亡しており、ここ数年でネット心中は社会問題になっている。

　同じようなことはアメリカでも起きており、オーストラリア政府は、日本やアメリカの例をあげて集団自殺を予防するためにサイトの規制をすることを決めた。

　誰にもつらいことはある。身近に相談する人がいないときに、インターネットで自分を理解してくれる人とつながり、前向きに生きる勇気を得た人もたくさんいる。3月13日号で紹介したように、悩みをメールで支援する活動も数多く行われている。

　顔も名前も隠したまま単刀直入に深いテーマを書き込めるのはインターネットの特徴だが、ネット心中はそれが裏目に出た使われ方だろう。

　死にたいほどつらい思いをしている人はどこかで救いを求めている。現実の生活のなかで誰かがそのSOSを知ることができれば、違う立場や考え方で励ましたり、慰めたり、声をかけたりして自殺を止めてくれるだろう。ところがネット上で「死にたい」という目的だけで知り合えば、みんなが同じ考えのまま行動に突き進んでしまう。

　日本ではまだ自殺関連サイトの規制はないが、禁止するだけで問題が解決するかは議論しなければならないだろう。自ら命を絶つという悲しい選択をなくすためには、安心して率直に語れると同時にいろいろな考え方の人たちが出会う場が大事になるからだ。（MH）

　この会社はホームページ上に立体（3D）画像を描き出す「ウエブ3D」という独自の技術力を持っていて、
自動車やお風呂、キッチン、携帯電話などの宣伝・販売サイトで盛んに使われている。

　多くの大手自動車メーカーはウエブ3Dをサイトに採用しているが、車のグレードや車体の色、様々なオプションパーツなどを選ぶと、瞬間的に立体画像が変わり、価格も表示される。画像は360度、どこからでもクルクルと回転させながら見ることができる。

　他にも立体画像のソフトはあるが、ウエブ3Dが人気なのは圧倒的に安い上に、画質も使い勝手も優れているからだ。

　伊藤さんは普通の小学生、中学生として、成績も決してよくなかったという。中学3年のときに1年間だけアメリカに留学したが、帰国後は大阪のインターナショナルスクールに入った。両親が英語を学んでほしいと考えたからだ。

　会社を作るなんてまったく考えていなかった伊藤さんの人生が突然変わったのは、ケータイの新しいビジネスアイデアを思いついたからだ。それは占いを利用してユーザーの情報を集めるものだった。

　アイデアを周囲の友だちや大人に話すとみんなおもしろがった。資金を出すから会社を作ったらという人もいて、伊藤さんはその気になり、高校2年のときに学校へ通いながら社長になった。

　結局、ケータイのアイデアはものにならなかったが、その後、インターネットでウエブ3Dの元になる技術を見つけて、権利を買い取り、現在のような成功を収めた。

　毎日、飛び込み営業をしたり、100回以上も顧客の元に通ったり、その地道な努力は簡単には真似できないが、会社を作るきっかけとなったのはITで、10代で社長となるのも決して夢ではない。（KY）

　ケータイをどこかに忘れた場合、悪意を持った誰かがそれを拾ってしまうと大変なことになる。拾った人が勝手に電話をかけても、その料金は持ち主が支払わなければならないからだ。

　そのため紛失に気づいたら、まず携帯電話会社に連絡して電話の利用を止める必要がある。どこの電話会社も24時間、フリーダイヤルで盗難・紛失時の緊急受付をしているので、事前にその番号を知っておくことが大事だ。

　その際、携帯電話会社と契約したときに決めた暗証番号が必要となる。だから契約者本人、つまり未成年者なら両親など保護者が連絡しなければならない。

　これで利用を止めることはできるが、もう一つの大きな問題はケータイの中にある持ち主や関係者の電話番号、メールアドレスなど個人情報が丸見えになってしまうことだ。

　4月3日号の本コラムでも書いたが、個人情報を悪用した詐欺やトラブルが増えており、実際にケータイの紛失でトラブルに巻き込まれた例も少なくない。

　本人になりすまして高額なケータイのサービスを利用されたり（支払いの義務はない）、嫌がらせの電話やメールを受け取ったり、さらには振り込め詐欺に悪用されるかもしれない。

　KDDIでは3月末から、紛失した場合にインターネットを通じてケータイ内のデータを削除するサービスを始めたが、対象は企業契約のユーザーに限られる。今後、個人ユーザーにも拡大してほしいが、まずは登録したデータを簡単に見られないように、ケータイ操作ができなくなる「ダイヤルロック機能」を利用すべきだろう。

　NTTドコモの一部機種には事前登録した電話からロックをかけられる「遠隔ダイヤルロック機能」もある。改めてマニュアルを確認してみよう。（KY）

　IPはインターネットプロトコルの略。普通の電話はNTTの高価な電話交換機を経由して音声信号を送っているのに対して、IP電話はインターネット技術を使って安価にデータを送り音声通話をおこなう。

　IP電話の特徴は、何といっても通話料金の安さだ。インターネット網は、電話網に比べて設備のコストが低い。また、一度に大量のデータを送ることができるので、ひとつの通話にひとつの回線を使う一般電話よりも価格を安く設定できる。

　IP電話を使うためには、ADSLやケーブルテレビなどインターネット接続サービスを利用していなければならないけれど、電話をかける相手もIP電話を使っていれば、通話料金は無料。一般電話や国際電話の通話料も安く、基本料金やモデムなどの使用料がかかったとしても、おトクということになる。

　ただし無料サービスは、同じ通信会社や同じ系列グループのプロバイダーの利用者間という条件付き。IP電話に加入すると、これまでの電話番号のほかに、050で始まるIP電話専用の番号をもらえるが、残念ながらいまのところ050同士であればすべて無料というわけではないし、グループ間の相互接続ができない場合もある。

　ほかにも電話の発信位置の確認ができないという問題から、110番や119番の緊急ダイヤルへの接続ができないなど課題も残る。だが、新しい時代の電話として、個人の利用者だけでなく、企業でも導入を進めているところが多いようだ。

　値段の安さだけではなく、インターネットのメリットを活かした利用法もある。地震などの災害のときは、停電にさえならなければ固定電話や携帯電話よりもつながりやすいという証言もある。IP電話はこれからが注目だ。（MH）

　昨年から大容量の情報を高速に送信する「第三世代」ケータイが普及し始め、長編小説やマンガも楽々ダウンロードできるようになった。通信料も定額サービスが登場し、どんどん料金がかさむ心配もなくなった。

　ケータイ向け電子書籍サイトも次々と登場。紙で出版された作品だけでなく、書き下ろし連載などサイト独自の作品で競い合っている。ある大手出版社の電子書籍の売り上げはケータイとパソコンの比率が9対1になるほどの急増ぶりだ。

　現在の読者は20代の女性が中心で、よく売れる作品としては史上最年少の19歳で芥川賞を受賞した綿矢りささんの『インストール』など、20代女性に人気がある作家の作品が好調のようだ。

　いつでもどこでも買ってすぐ読める便利さは、紙の本にもパソコンで読む本にもない機能なので、今後はさらに利用者数が増えると考えられている。となると「いつでもどこでも」のほかに、もう一つ大事な要素が出てくる。それは「だれでも」だ。

　実は視覚障害者の中にもメールなどを読み上げる機能がついたケータイで読書する人たちがいる。この機能を使えばテキスト形式の電子書籍データなら読むことができる。

　ところが、電子書籍のサイトでは、縦書き表示など、目の見える人に便利な機能を提供する専用ソフトで読む特殊な方式が多く、そのデータ形式は読み上げ機能に対応していない。

　これまで視覚障害者は、話題の本に関心があっても点字版や録音版を待たねばならず、読めるのは話題が去った後だった。ケータイで音声化が可能な電子書籍によって、みんなと同時に楽しめるようになることへの期待は大きい。
　
　こうした人たちの期待にもちゃんと応える形で発展してほしいね。（MN）

　5000人以上の個人情報を持っている企業、例えば金融機関や電話・通信会社などお客さんの情報を保管しているあらゆる企業は、集めた個人情報を外部に出したり、目的外で利用したりすることを厳しく禁じられる。

　みんなにも突然、自分宛のダイレクトメールやケータイの広告メールが送られてきたことはないかな。自分はその会社を知らないのに、相手はみんなの名前や住所を知っている。

　これは、どこかで個人情報が売り買いされていたり、知らない間にみんなが情報を誰かに教えたりしているためだ。

　国民生活センターが今年3月に発表した「子どもの個人情報に係る消費者トラブルの現状と対応」によると、子ども（6歳～18歳未満）の個人情報に関する相談件数が増えている。2003年度は約1400件と、2000年に比べてなんと30倍以上に達した。

　相談内容で多いのが子どもの名前で、「ケータイの情報サービス業社から高額な料金請求をされた」「自宅に勧誘のダイレクトメールや注文しない商品が送りつけられた」「子どもから個人情報を聞き出そうとする電話や電子メールを受け取った」など。

　子どもから個人情報を聞き出す手口は巧妙だ。親が留守の合間を狙って電話をかけ、宅配業者や学習教室、消防署、警察などを名乗り、子どもや家族、学校の友人たちの情報をしゃべらせる。

　また路上でアンケートしたり、プレゼントが当たったとだましたりして情報を聞き出す手口もある。みんなも決して気軽にアンケートに答えたり、ケータイに個人情報を入力しないことだ。世の中には突然プレゼントが当たるなんてうまい話はない。

　アメリカでは「児童オンラインプライバシー保護法」があり、13歳未満の個人情報をオンラインで取得することを禁じている。日本でも同様の法整備をする必要があるし、みんなも自分の情報は自分で守るようにしよう。（KY）

　運営者が示す話題や情報に対して、それを見た人たちがトラックバックで意見を寄せる。だが面白いことに、トラックバック先のサイトに飛べば、そのブログの運営者が主役になる。つまり、自分の土俵では自分が主人公なのである。

　こうした機能はニュースメディアとして大きなメリットを持つ。例えば戦争報道などである人が「こんな事件が起きた」と書いたとき、その同じ事件を見ていた人が「その真相は実はこうだ」とトラックバックする。さらにその記事に対して、別の事実を知っている人が情報を寄せる。やり取りが瞬時におこなわれると、記者が目撃者を一人一人取材して記事を書くよりも、はるかに短時間で膨大な情報が集まる。

　実際にイラク戦争やアメリカの大統領選挙などを巡ってブログが大手メディアを出し抜くケースもあった。ブログによって誤報が発覚し、大手テレビ局の幹部が辞任、大物キャスターが降板する事態も起きた。アメリカではブログはメディアとして認められつつある。

　アメリカの非営利団体の調査では、昨年11月時点で成人インターネットユーザの27％がブログを見ていることが分かった。

　日本では「アンカーリサーチ with goo」の調査によると、今年2月時点で10代～50代のインターネットユーザ-のうち、なんと60％近くが過去1ヶ月以内にブログを見たと回答した。ブログを作った経験がある人は19％で、作ってみたい人は32％だった。

　ただし、ブログは誰もが簡単に作ることができるため不正確な情報もあるし、人をだますことを目的とした情報もあるだろう。トラックバックでうその情報が瞬く間に拡大してしまう問題もある。

　ブログの普及によって情報の発信力だけでなく、情報を見分けて判断する受信力もますます必要になったといえるだろう。（KY）